中小企業のサイトで始めるE-E-A-T対策は、「誰が書いたか」「何を根拠にしているか」「会社が実在するか」の3つを、読者とGoogleに見える形で示すことに集約できます。
E-E-A-Tは点数をつける仕組みではなく、Googleが品質を考えるときの枠組みなので、専用のタグや設定を足せば済むものではありません。
この記事では、今日から直せる項目を順番にご紹介し、最後にAI検索での見られ方も整理します。
専門用語は出てきた場面で1行ずつ説明しますので、SEOに詳しくない方もそのままお読みください。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
E-E-A-T対策とは｜順位を決める点数ではなく、品質を見るときの考え方
E-E-A-T（イーイーエーティー）は、Googleが「役に立つ信頼できる情報か」を考えるときの4つの視点の頭文字をつないだ言葉です。
読み方は「経験・専門性・権威性・信頼性」で、検索の担当者向けの用語として広まりました。
E-E-A-Tは「直接のランキング要因」ではない
Google検索セントラルの「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成」では、E-E-A-T自体は特定のランキング要因ではないと説明されています。
そのうえで、E-E-A-Tを示すと考えられる複数の要素を組み合わせて評価する仕組みがある、という趣旨で書かれています。
つまり、E-E-A-Tという項目に点数がついて順位が決まるのではなく、「信頼できそうな情報の特徴」を日々のサイト運営で積み上げる、という捉え方が正確です。
「E-E-A-Tを上げれば順位が上がる」とは言えない
検索品質評価ガイドラインは、評価者が検索結果の品質を確かめるための資料です。
Googleの生成AIコンテンツに関するガイダンスでも、ガイドラインは順位を決めるものではないと明記されています。
そのため、E-E-A-T対策をしたから順位が上がる、と約束することはできません。
一方で、読者が「この情報は誰が出していて、信じてよいか」を判断できるサイトは、順位とは別に、問い合わせにつながりやすいという実務上の利点があります。
この記事も、順位の保証ではなく、その実務上の利点を中心に書いています。
「E-E-A-TはAI検索でどう効くのか」という議論は、別の記事で実測データとあわせて整理しています。
本記事は、そちらを読む前後で使える「具体的にやること」に絞ります。
小さな会社ほど、読者は「誰なのか」を確かめたくなる
地域の工務店や士業、小さなメーカーのサイトを訪れる人は、問い合わせや来店の前に、その会社が本当に信頼できるかを見ています。
大手企業のように名前を知られていない分、情報の出し方が、そのまま第一印象になります。
そのため、E-E-A-T対策は、検索のためだけでなく、問い合わせ前の読者の不安を減らす作業でもあります。
4つの要素と、中小企業がやることの絞り方
経験・専門性・権威性・信頼性を1行ずつ
まず4つの要素を短く整理します。
経験（Experience）は、実際にその商品を使った、その現場に立ったといった、本人の体験があるかどうかです。
専門性（Expertise）は、そのテーマについて十分な知識や技能があるかどうかです。
権威性（Authoritativeness）は、その分野の情報源として他者から認められているかどうかです。
信頼性（Trustworthiness）は、正確で誠実で、読者が安心して頼れるかどうかです。
4つの中で最も重いのは「信頼性」
Googleの説明では、4つのうち信頼性が最も重要で、ほかの3つは信頼性を支えるものと位置づけられています。
また、どのコンテンツも4つすべてを示す必要はなく、体験で役立つ記事もあれば、専門知識で役立つ記事もあるとされています。
中小企業にとっては、大企業のような権威性を一朝一夕に作ることは難しいため、ここは良いニュースです。
「誰が・根拠・実在」の3つに集約する
Googleは、コンテンツを評価するときの問いとして、Who（誰が作ったか）、How（どのように作ったか）、Why（なぜ作ったか）を挙げています。
この3つの問いを中小企業のサイトに置き換えると、次の3つになります。
- 誰が書いたかを見せる（著者情報・監修者）
- 会社が実在することを見せる（会社概要・連絡先・実績）
- 根拠を示す（出典・一次情報・更新日）
以降の章では、この3つに、自社にしか書けない経験を加えた4つの対策を順に見ていきます。
対策① 誰が書いたかを見せる
Googleは、署名（バイライン）を置き、著者の背景が分かるページへリンクすることを例として挙げています。
ここは数十分で直せるうえに、効果の出やすい箇所です。
記事ごとに執筆者名と肩書きを置く
各記事の冒頭か末尾に、執筆者の名前と肩書きを書きます。
「編集部」「スタッフ」といった匿名の表記より、実名と役割が見えるほうが、読者は判断しやすくなります。
このブログでも、記事の導入文の直後に、執筆者の名前と保有資格へのリンクを右寄せで置いています。
著者プロフィールページを作る
名前の先に、経歴・資格・担当分野・実績を書いたページがあると、署名に重みが出ます。
書くのは、事実だけで足ります。
- 保有資格と、その認定機関のページへのリンク
- 担当してきた分野と年数
- 所属する会社の概要ページへのリンク
資格や実績は、確認できる範囲で正確に書いてください。
Googleは、作者を偽る行為（架空の経歴や、AIで作った顔写真など）を、読者を欺く行為として挙げています。
外注した記事・AIで書いた記事の扱い
外部のライターが書いた記事でも、内容に責任を持つ人（監修者や編集者）を明記するのが安全です。
AIを使って作成した場合は、その事実と理由を読者に伝えることがGoogleから推奨されています。
署名まわりの確認ポイント
署名を置いたあとは、次の点を見直します。
- 著者名から、プロフィールページへ1クリックで移れるか
- プロフィールの内容が、記事のテーマと合っているか
- 経歴や資格が、現在の状況と食い違っていないか
署名は一度置いて終わりではなく、年に1回は内容を見直すと、古い情報が残りません。
対策② 会社の実在を見せる
次は、運営している会社が実在し、連絡がつくことを示す部分です。
これは信頼性（Trust）に直結する項目で、問い合わせや購入を考える読者にも見られています。
会社概要ページに最低限そろえる項目
会社概要ページには、次の項目を載せます。
- 会社名（正式名称）・代表者名
- 所在地・電話番号・メールアドレスまたは問い合わせフォーム
- 事業内容と、いつから行っているか
- 古物商許可、建設業許可などの、事業に必要な許認可の番号（該当する場合）
Googleは、サイトの「About」ページや作成者の背景が分かるページへのリンクを例に挙げています。
会社概要ページの具体的な書き方は、次の記事で手順に分けて整理しています。
問い合わせ先と、運営者情報の一貫性
サイトのフッター、会社概要、Googleビジネスプロフィールなどで、会社名・住所・電話番号の表記が食い違っていないかを確認します。
表記の揺れは、読者の不安のもとになるだけでなく、情報を機械的に読み取るときの迷いにもなります。
実績・お客様の声は、載せてよい範囲で
実績は、取引先の許可を得たものに限って載せます。
お客様の声は、実在の人が実際に書いたものだけを使い、創作や代筆は避けてください。
口コミや体験談の広告的な使い方には、景品表示法（ステマ規制）など別の決まりがあります。
判断に迷うときは、専門家にご相談ください。
対策③ 根拠と更新日を示す
読者が内容を確かめられる状態にしておくことが、信頼性を支えます。
出典は「一次情報」に近いものから
数値や制度の話は、元の発表（官公庁、Googleなどの公式ドキュメント、調査会社の原典）まで遡って確認し、本文に出典を書きます。
他のまとめ記事を引用して書くと、誤りが連鎖して広まるおそれがあります。
調査を引用するときは、調査元・調べた時期・対象を併せて書いてください。
公開日と更新日を、見える形で出す
Googleは、ページ上の目立つ位置に日付を表示し、「公開」「最終更新」のようにラベルをつけることを勧めています。
あわせて、BlogPostingなどの構造化データ（検索エンジン向けの注釈）で、datePublishedとdateModifiedを書き、見える日付と値を揃えます。
ただし、日付だけ新しくして中身が変わっていない、という状態は避けてください。
日付はページの公開・更新の実際の日付であることが前提とされています。
古くなった記事は直すか、整理する
料金・制度・画面の操作手順のように、時間とともに変わる情報は、年に1回など見直す日を決めておくと安心です。
内容がすでに合わなくなった記事は、書き直すか、統合するか、読者に影響が出ないよう整理します。
自社の主張には、確認できる裏づけをつける
「地域No.1」「多数の実績」のような表現は、根拠がないと読者に伝わりません。
数字で言えるときは件数と期間を、言えないときは具体的な事例を1つ添えます。
裏づけが出せない主張は、無理に書かず、事実だけを書くほうが信頼されます。
引用するときの書き方
他の資料を引用するときは、どこから取った情報かを、本文のなかで読者に分かるように書きます。
「公式ドキュメントによると」のように出所を示し、自分の見解と引用した事実を、文章のうえで分けておきます。
こうして区別しておくと、読者は何が事実で、何が筆者の意見なのかを判断でき、誤解も減ります。
引用元のページが更新されることもあるため、数字や仕様を書いたときは、確認した日をメモに残しておくと、見直しの際に役立ちます。
対策④ 自社にしか書けない経験を足す
経験（Experience）は、中小企業が最も大企業に勝ちやすい要素です。
現場に立った人にしか書けない具体が、そのままオリジナリティになります。
経験の例を、記事に3つ入れる
次のような内容は、他社のまとめ記事には書けません。
- 実際に対応した相談の傾向（個人が特定されない形で）
- 自社で試して、うまくいかなかったことと、その理由
- 現場の写真・手順・数字（自社で測ったもの）
Googleも、AI機能向けの最適化の解説で、独自の視点を持つ「他と代替できないコンテンツ」が重要だとしています。
一般的な情報の寄せ集めは、独自の洞察が少ないものとして挙げられています。
数字を出すときは、期間と件数を添える
自社の数字を使うときは、「いつからいつまでの、何件を集計した値か」を必ず添えます。
期間や件数がない数字は、読者が確かめることもできず、信頼性を損ねます。
このブログでも、AIの回答を観測した数値には、観測した日数と回数を書くようにしています。
一次情報の作り方は、別の記事でも
自社で情報を作る視点では、AIに引用されやすい記事の書き方とも重なります。
お客様の相談から経験を拾う手順
経験は、すでに日々の仕事のなかにあります。
次の順で拾うと、記事にしやすくなります。
- 最近1か月で多かった相談を3つ書き出す
- それぞれに、自社がどう答えたかを1〜2行で書く
- 個人や取引先が特定されないよう、表現を調整する
こうして集めた材料は、記事の見出しの下に、体験として一段落入れるだけでも、他の記事との違いになります。
YMYLの分野で気をつけること
YMYL（Your Money or Your Life）は、健康・お金・安全など、人の生活に大きく影響するテーマを指す言葉です。
Googleは、こうしたテーマでは強いE-E-A-Tを示すコンテンツがより重視される、と説明しています。
医療・法律・お金の話は、一段慎重に
医療、法律、税務、投資のような分野では、専門資格を持つ人が書く、または監修することが望ましいです。
その場合も、断定的な表現は避け、「個別の状況は専門家にご相談ください」という注記を入れます。
医療や健康については、医療広告ガイドラインなどの規制もあります。
YMYLでなくても、実在と正確さは同じ
飲食店や工務店、製造業などの分野でも、会社の実在・正確な情報・更新は同じように大切です。
ただし、求められる慎重さの度合いは、テーマによって変わります。
測定できる？AI検索ではどう見られる？やってはいけないこと
E-E-A-Tは「測定できるか」
E-E-A-Tには、これを直接測る単一の数値がありません。
そのため、次のような代わりの確認を使うのが現実的です。
- チェックリストの達成状況（この記事の4つの対策）
- 指名検索や問い合わせの質の変化
- Search Consoleでの表示回数・クリック数の推移
これらは「E-E-A-Tの点数」ではなく、積み上げた結果を側面から見る目安です。
AI検索では、特別な対策は不要とされている
Googleは、AI機能向けの最適化の解説で、検索の生成AI機能も通常の検索のランキング・品質システムに基づいており、従来のSEOの考え方が引き続き有効だと説明しています。
llms.txtのような特別なファイルや、AI向けにだけ文章を書き換えることは、検索には不要とされています。
つまり、E-E-A-T対策はAI検索のための特別な作業ではなく、サイトの土台づくりとして位置づけるのが自然です。
やってはいけないこと
- 架空の著者名・経歴、または実在しない実績を載せる
- 順位やAIへの表示を保証するような表現を使う
- 検索順位の操作だけが目的で、AIに大量に記事を作らせる
特に最後の点は、Googleのスパムポリシーで、スケールされたコンテンツの不正使用として扱われる可能性があります。
月に1回、10分で見直すチェックリスト
最後に、毎月の見直しを短くするためのチェックリストです。
- 新しい記事に、著者名と肩書きを入れたか
- 会社概要の住所・電話・代表者名は最新か
- 出典のリンクは切れていないか
- 更新した記事の日付と、構造化データの日付を揃えたか
- 自社にしか書けない経験を、1つ以上入れたか
この5つを確認するだけでも、サイト全体の信頼性は少しずつ積み上がります。
よくある質問
Q. 小さな会社でも、E-E-A-T対策は必要ですか？
必要というより、小さな会社ほど、実在と実績を見せるだけで信頼が伝わりやすいため、取り組む価値があります。
まずは、著者情報と会社概要の2つから直してください。
Q. 資格がなくても、専門性は示せますか？
資格は分かりやすい証拠ですが、それだけではありません。
実務の年数、対応した事例（匿名化したもの）、現場の手順などでも、専門性は伝わります。
ただし、医療や法律などの分野では、資格者による監修が望ましいです。
Q. AIで書いた記事は、E-E-A-T的に不利ですか？
Googleは、AIの使用自体を問題にするのではなく、ユーザーの役に立つ内容か、スパムポリシーに沿っているかを見る、と説明しています。
事実確認を人がしたうえで、必要に応じて作成方法を開示することが推奨されています。
Q. 記事の数が少ないと、E-E-A-Tの面で不利ですか？
記事数そのものより、1本ごとに誰が書いて、何を根拠にしているかが見えるかのほうが大切です。
数を増やす前に、既存の記事の署名・出典・更新日を整えるほうが、効果を感じやすいはずです。
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まとめ
E-E-A-T対策は、順位を操作する技術ではなく、読者が安心して頼れる情報を、見える形で示す作業です。
中小企業の最初の一手は、次の4つで十分です。
- 記事に、実名と肩書きの著者情報を置く
- 会社概要に、実在と連絡先が分かる項目をそろえる
- 出典と更新日を、見える形で示す
- 自社にしか書けない経験や数字を、期間と件数つきで入れる
どれも、数日のうちに着手できます。
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